【日本に仕掛けられた最後のバブル/ベンジャミンフルフォード/１３年２月初版】
これから日本でバブルが起こるかどうかは、わかりません。マクロ経済に関しては、この人の本よりも、三橋貴明や渡邉哲也でも読んでたほうが面白いです。ベンジャミンの論理展開は新味がない。
いちおうベンジャミンがいってるのは、ドルとユーロを相対的に弱くして、円高にし日本にマネーを入れて、土地や株を上昇させたあとに、潰して安く買い叩くという前回と同じ手法をとろうとしていると。新生銀行に対したリップルウッドの再現です。
株価については、世界標準のＰＥＲ１２倍を超えるようだと、突っ込まないほうがいいと思います。
世界の株価はヘッジファンドの裁定売買（高い先物を売って、安い先物を買う取引）が増えてるため、２０１２年現在はＰＥＲ１２倍付近に平均して収束する傾向を示しているので。ｂｙ吉田繁治
またグローバルスタンダードを推進し、日本の国富を韓国型にし収奪しようとしている。これは小泉や野田が傀儡で、中川氏や小渕氏は反抗して消されたとも言ってます。さすがベンジャミン＾＾；
読んで思ったのは、変わってきてますよね。アベノミクスで円安になってる。グローバルスタンダードに対しても、国民の大半や国民の代表である政治家は反対しています。
自民党では明確なＴＰＰ推進派３５人 対 明確なＴＰＰ反対派２３３人。自民党の議員数は衆参合わせて３７８人。元閣僚級の方々など立場を明らかにしていない議員の中にも、ＴＰＰ反対派が少なくないですが、ＴＰＰ参加の即時撤回を求める会だけで六割を超えています。ｂｙ三橋貴明
今朝のニュースはＴＰＰ一色ですが、国会承認が必要なTPPは事実上成立させるのは無理でしょう。
この件は、新聞のミスリードがひどい。欧米の支配者層に手なずけられた富裕層の象徴である経団連。支離滅裂な経団連会長の旗振りで、日経、朝日、読売、産経など全紙が推進派です。もう参加が決まったような報道のオンパレード。ここまでひどいと、最後にみんな怒りますよ＾＾；
以下に読書メモを。
＜支配者には２つの勢力がある＞
一方はＦＲＢとアメリカを操り、ドル石油体制を今後も維持したいと考えている勢力。具体的にはロックフェラー、バチカン、パパブッシュ、ロスチャイルドの一部であり、軍産複合体、ジョージソロスといった金融資本家グループだ。彼らは「石油の決済通貨としてのドル」という位置づけを守り、エネルギーと金融の両面から世界を動かすドル石油体制の継続を狙っている。
もう一方は、ゴールドの現物を持っている欧州やアジアの王族、貴族勢力だ。彼らはドル石油体制に代わる、新たな支配通貨を作り、自らの既得権益を守り通そうとしている。
＜Ｓ＆Ｐとは＞
スタンダード＆プアーズはロックフェラーセンタービルの中に本社を構える。Ｓ＆Ｐの親会社であるマグロウヒルの大株主はデイヴィッドロックフェラーだ。彼らはドル石油体制を維持するためアメリカへのマネーの還流を維持しようと動く。
＜米国の真の失業率＞
まずアメリカのフードスタンプの利用者は、４６７０万人に達している。米国の人口の約１５％に相当する。フードスタンプとは貧困者に配られる券のことだ。受給者はこれをスーパーに持っていき、食料品の買い物に使う。すると支払いの際、現金ではなくフードスタンプのカードで代金を賄うことができる仕組みになっている。ただし日本の生活保護と違い、フードスタンプは最低限の食費補助が目的であり、タバコやビールなどの購入には使うことができない。パチンコには決して使えない。
アメリカの２０１２年の失業率８．２３％は、指標Ｕ３である。Ｕ３とは、完全失業者÷労働力人口。これを実態に近い指標Ｕ６でみると１５～２０％の間で推移している。Ｕ６とは、以下の計算式。（完全失業者+働く意欲をなくした人+しかたなくパートタイムで働いてる人）÷（労働力人口+働く意欲をなくした人）長く仕事が見つからず、働く意欲をなくした人などの意図的に統計から排除された人々を加えた本当の失業率だ。
このような状況下、米国のマクドナルドが新規５万人のアルバイトを募集したところ、応募者は、１００万人が集まった。結果９５万人はマクドナルドでさえ職にありつけなかった。
＜米国の消費の４割が金利に消える＞
アメリカ政府が大手銀行を国有化すれば、それだけで一般米国市民の生活水準が４割上昇する。と言われる。
アメリカの消費者が支払う全代金（品物のほか、家賃や光熱費、サービス料も含まれる）のうちの４割が実は銀行家や投資家、社債保有者などに支払われる配当分であり、また米国企業全体が生み出す利益の４割を金融業が占めている。つまり、何の生産性もない業種に多くの富が偏っている。
そのうえで、アメリカでは総人口のたった１％の富裕層が金融資産の４２％を所有し、人口の８０％の人間が所有する金融資産は全体の５％にすぎない。
＜第二次大戦の真の目的＞
アングロサクソン・ユダヤ勢力が金融の主導権を完全に掌握することだった。彼らは戦乱の中で、ヨーロッパのユダヤ人やアジアの富裕層からゴールドを根こそぎ奪った。
世界の金融システムを独占するには、自分たちが保有するゴールド以外を世界金融から排除する必要があった。
現在世界に存在するゴールドの総量は一般に「１４万トン」とされている。しかし実際には３０００万トンとも言われる量の金が存在している。カラクリは非常に単純で、ダイアモンドと同様に、価格を吊り上げるために実際には多くのゴールドが、一般市場に出回ることのないブラックゴールドとして、眠らされているだけだ。
＜ケネディ暗殺の真相＞
欧米の支配者層は、自分たち以外が世界の主導権を握ることを許さない。彼らは世界支配基盤をより強固にするために、冷戦という新たなストーリーを演出。軍事力を拡大し、石油、原発という利権を手中に収めた。
それに反して１９５５年に世界１６７カ国間で締結された「グリーンヒルトンメモリアル」は重要だ。調印した１６７カ国それぞれから富を募り、それを担保に独自の金融システムでお金を発行し、アジアアフリカの発展計画に充当していくことが約束されていた。
冷戦はひどくなり、１９６２年にはキューバ危機にまで至った。この時の内部告発を重く受け止めたケネディ大統領は、「冷戦」を終わらせようと決意。またグリーンヒルトンメモリアルに積極的に賛同するようになり、冷戦を終わらせ軍事費用を人類の発展や宇宙開発に注ぐことを約束する。
ケネディはその約束を実現するため、１９６３年６月４日に支配者層の本丸といえるＦＲＢからドルの通貨発行権を取り戻すべく、大統領令を発令。連邦議会が管理する財務省に政府紙幣の発行を命じた。
結果、ケネディは暗殺され、グリーンヒルトンメモリアル条約により集められた資金源の最高責任者（名義人）になっていたインドネシアのスカルノも、急速に失脚へ追い込まれていく。
＜９．１１とは＞
中国からアメリカに預けられた大量の金が主因か。１９３８年、中国が日本に侵略されていたころ、日本にすべての財産を略奪されてしまうことを恐れた中国政府は、アメリカの提案を受けて戦艦７隻分の大量のゴールドをアメリカに預けた。その際アメリカは「６０年後にすべての金を返還する」と約束し、代わりに大量の債権を発行。時の中国政府に手渡している。
ところが６０年が経過した１９９８年、中華民国政府（台湾政府）がアメリカ側にゴールドを返還するよう申請すると、アメリカ政府は「もう中華民国は中国の政府ではない。したがって返還の義務はない」と主張し、知らぬ振りを決め込んだ。
そこでロシア・中国などが発起し、そのゴールドの正統な所有者とともに、支配者層たちが所有するＦＲＢ（債権の発行元）を相手に裁判を起した。結局ＦＲＢは敗訴し、大量の債権に裏付けられたゴールドを分割で返却していくことを約束した。そしてその最初のゴールドの受け渡しを予定していたのが２００１年９月１２日だった。
ところが偶然にもその前日、９月１１日に返却予定のゴールドが保管されていたとされる貿易センタービルが「テロ」によって崩壊し、そのゴールドも行方不明となってしまった。
またそのゴールドの裏づけの債権の多くも、当時貿易センタービルにオフィスを構えていたカウンターフィッツジェラルド証券とともに爆破され、この件に関わったスタッフ６００名全員が死亡してしまった。加えて、この件を捜査していた各関係機関が入っていた第７ビルも同時に崩壊した。
光り輝く 金の力♪
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ダンフォーゲルバーグでＴｈｅ Ｐｏｗｅｒ Ｏｆ Ｇｏｌｄ#59126;
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