【誰がＪ－ＰＯＰを救えるか？/麻生香太郎/１３年１月初版】
ＣＤが売れない。９０年代の６０００億円産業が、１０年代には２８００億円産業に縮小しています。売れてるのは、ＡＫＢと嵐とＫＰＯＰぐらいです。といっても昔のような大ヒットじゃなくて、宝塚のような固定ファンが買ってるだけです。
いろんな見方で分析しています。目次とチョイ約を並べてみます。
１章：ＳＯＮＹがＪ－ＰＯＰを殺した
ソニーミュージックがＪ－ＰＯＰを作ってきた。詳細は本書に譲るがソニーが各時代を設計した。
７０年代：歌謡曲黄金時代
８０年代：ロック、ライブアーティストの時代
９０年代：ミリオンセラー、音楽プロデューサー時代
ソニーがコドモたちの夢や願いよりも、自分たちの会社の都合を優先させた時から、Ｊ－ＰＯＰは水先案内人を失い、失速状態になった。出井＆ストリンガーの罪は重い
２章：韓流がＪ－ＰＯＰを殺した
投稿動画サイトを活用し、ミュージックビデオに工夫を凝らす。コアな固定ファンへのチケット販売とグッズで儲ける。知的財産権にこだわるＪ－ＰＯＰは、韓流のような著作権フリーのスタイルになじめるのか。韓流のこういったファンクラブ型のビジネスモデルは、元は宝塚やジャニースを参考にしたようだ。
３章：つんくがＪ－ＰＯＰを殺した
各音楽プロデューサーの全盛期は４年だった。つんくも４年たったときに開放してあげればよかった。通常は４年で蓄えを吐きだしてしまうので、充電期間が必要。
４章：音楽著作権がＪ－ＰＯＰを殺した
官僚の既得権などの問題がある。
５章：歌番組がＪ－ＰＯＰを殺した
テレビ局が利権構造を放置したのが響いた。
６章：圧縮技術がＪ－ＰＯＰを殺した
配信の時代になり、Ｊ－ＰＯＰは１曲単位でしか売れなくなった。
７章：スマホがＪ－ＰＯＰを殺した
配信の時代の特徴は、Ｊ－ＰＯＰを売る際に、これまでのようなテレビの歌番組や雑誌のインタビューなど、マスメディアへの露出がヒットに結びつかないということだ。メインユーザーであるコドモや若者が、メールやチャットをしながらネットばかり見て、テレビや雑誌を見なくなったからである。
８章：世界の不況がＪ－ＰＯＰを殺した
自分がいつリストラされるかもわからないこのご時世に、Ｊ－ＰＯＰの新人発掘どころではない。
９章：マスコミがなくなる、がＪ－ＰＯＰを殺した
マスコミは、若者に見放された。だからテレビや雑誌のマスコミに依存してきた大手メジャーレーベルによるＪ－ＰＯＰは、その余波を受けて、ゆるやかに命脈を絶たれようとしている。
１０章：平成１０年代生まれがＪ－ＰＯＰを救う
今の日本は、人類史上初体験といっていい、世界のユートピアである。アフリカ諸国は日本がうらやましくて仕方がないという。街にはモノが溢れ、権力のトップがコロコロ変わっても地獄にならない。（アフリカでは権力交代のたびに１０年単位の独裁と粛清が待っている）生まれ変わるなら、日本のような国に生まれ変わりたい。この内外の感じ方のギャップを、身をもって知ることになるのが、これから思春期を迎える平成１０年生まれだ。「ミュージックビデオの原点、マイケルジャクソンを知らない世代」が、音楽マーケットの作り手になったとき、何かが変わる予感がする。
以下に読書メモを。
＜ＪＡＳＲＡＣとは＞
ＪＡＳＲＡＣと税務署だけには逆らってはならない。と飲食店連盟の会合で教わった。文化庁の管轄の一般社団法人。「天下り組織」
＜印税の仕組み＞
はじめから法律で定められている。小売の６％である。シングルＣＤが１枚１０００円だとすると、１枚売れて全員で６０円。これを以下の配分で分けている。
新人：作詞家４分の１、作曲家４分の１、音楽出版社２分の１
ベテラン：作詞家３分の１、作曲家３分の１、音楽出版社３分の１
だから今時珍しい１０万枚のヒット曲になったとしても、２曲入りで別々の作詞、作曲の計４名で書いてると、１０円ｘ１０万枚＝１００万円にしかならない。
おいしいのはＪＡＳＲＡＣが鋭意徴収してくれる、二次使用料（テレビ、ラジオ、有線、カラオケ）である。これがヒット曲の場合、ＣＤ印税の４～１０倍になる。
＜放送使用料＞
ＪＡＳＲＡＣは世界の慣例に倣って、放送使用料を年間２％と定めている。だがずっと１％だった。なぜ１％だったのか。ＪＡＳＲＡＣを管轄する文化庁（文科省）よりも、民放連を管轄する総務省のほうが力が強かったからだ。
たとえばフジテレビは年間事業収入が約３８００億円である。１％なら３８億円、２％なら７６億円。当期利益が１００～２００億円程度なので、３８億円は大きく総務省に泣きついて当たり前である。
これは２００１年にやっと１．５％まで引き上げられる。ブランケット方式（１曲ごとじゃなくて包括使用料を払えば、放送事業者はＪＡＳＲＡＣ管理曲を無制限に放送できる契約）を守りたかった放送局側の歩み寄りだ。
＜８０年代テレビに出ないビッグアーティスト＞
フォーク、ニューミュージックのアーティストは、テレビに出してもらえない仕組みになっていた。彼らをキャスティングしても、局の音楽プロデューサーに「おいしい」ことは何もなかった。彼らに投票しても審査員たちに「おいしい」ことはほとんどなかった。みんな個人事務所やインディーズ系のプロダクション所属で、利権構造にさっぱり絡んでいなかった。
彼らにもそれを見返す意地がある。「ならばテレビには出てやらない」がビッグアーティスト達の合言葉になった。
賞レース、チャート、音楽プロデューサーへの接待漬けは凄かった。各レコード会社、プロダクションはこぞって接待競争をして、癒着と腐敗が進んだのだ。
＜９０年代ＣＤ黄金期＞
シングル歴代ベスト３０のうち、２３曲が９０年代に誕生している。ちなみにアルバムアーティストの時代、８０年代のシングル楽曲は１曲もランクインしていない。
９０年代音楽産業興隆期。ツールはトレンディドラマとカラオケボックスとＣＤシングルとＣＤラジカセだった。ドラマの主題歌をカラオケで人より早く歌うために、扱いやすい８ｃｍのＣＤシングルを、皆が買い求めたのだ。
＜世界の音楽業界事情＞
国際レコード産業連盟が２０１１年の統計を発表している。全世界では１兆３２００億円（前年比３％減）これはＣＤと配信の合算だ。１ドル＝８０円換算で以下の順位
１位：アメリカ３４９６億円
２位：日本３２７２億円
３位：ドイツ１１７６億円
４位：イギリス１１４４億円
５位：フランス８００億円
じつは二次使用料（著作権ビジネス）は伸びている。２００６年８０億ドルに対して、２０１１年は９４億ドル（８０円換算で７５２０億円）である。日本と米国の音楽産業を足しても６７００億円ぐらいなのに、そこから派生した著作権使用料はそれを超えている。
不況でもデフレでも、世界中で音楽は流れ続ける。この音楽産業不況下、唯一儲けが安定している部署が音楽出版社なのだ。著作権の保護期間は、ＥＵや米は著作権者死後７０年で、日本は５０年だ。
＜ＥＭＩ買収について＞
２０１１年１１月に英国の名門ＥＭＩが買収された。レコード部門はユニバーサルに、音楽出版部門はソニーに別々に買収された。レコード部門（製作部門。所属アーティストと社員）の買収額は１５２０億円。音楽出版部門（著作権）の買収額は１７６０億円。今や３大メジャーになってしまった。
米国でのシェアは買収前で以下。
１位：ユニバーサルミュージック２９．９％
２位：ソニーミュージック２９．３％
３位：ワーナーミュージック１９．１％
４位：ＥＭＩミュージック９．６％
その他：１２．１％
ＥＭＩの管理楽曲が１３０万曲、ソニーが７５万曲。トータル２０５万曲という膨大なカタログがソニーサイドに渡った。
＜クラシック部門＞
クラシック部門が縮小するというのは、レコード会社が滅び行く予兆だ。主要部門の不振から、文化的な部署を支える余裕がなくなったということだ。
あの日の僕のレコードプレーヤーは#59126;
少しだけいばってこう言ったんだ♪
いつでもどんな時でも スイッチを入れろよ♪
そん時は必ずおまえ 十四才にしてやるぜ♪
１４才に戻してくれる楽曲はありますか？
ハイロウズで「１４才」